早いもので、私がコンピュータに関わり始めてから、３０年近い年月が流れた。初めてのプログラムは、もちろんメインフレームで、Ｆｏｒｔｒａｎという言語を使いコーディング用紙に鉛筆で記入して、キーパンチャーという別の人に依頼し、１行のコード（プログラム命令）を１枚のカードにパンチしたものを、プログラム行数分コンピュータに読ませるという方法であった。修正する箇所は再度コーディング用紙に記入し、またキーパンチャーに頼む。当時のプログラマは、ある意味では自分でキーボードを打つ必要すらなかった。１５年くらい前だろうか、あるアンケートの結果で、プログラマでワープロ（キーボード）を打てない人の比率がかなり高かった（４０％前後？）ことを記憶している。
１９８９年に通産省（現経済産業省）が発表した予測では、情報システムのバックログ（システム化すべき仕事で未済のもの）の数が大きくなり、２０００年にはＣＯＢＯＬプログラマが１００万人不足するとのことであった。当時は、メインフレームとオフコンの時代であり、この解決には大量のプログラマの育成が重要であった。しかし、革命的な大きな変化が訪れる。それこそがパーソナル・コンピュータとネットワーク（当初はＬＡＮ＝ローカルエリアネットワーク）の出現である。これをビジネスに活用したキーワードが、最近ではほとんど聞かなくなったが、エンドユーザーコンピューティング（ＥＵＣ）とダウンサイジングである。ＥＵＣとは、コンピュータを利用する人が自らプログラムを作成したり表計算やワープロを操作することを意味し、ダウンサイジングとは、業務処理システムを、メインフレームやオフコンからＰＣ－ＬＡＮへ移行して情報化投資の削減を狙うもので、今やこの展開が更に進んでＷｅｂコンピューティングとなっている。この二つの仕組みの発展により、１００万人のプログラマ不足は免れることになる。
現在、一般の人たちがキーボードを何の抵抗もなく打ち、インターネットから自由に情報をとったり、メールを交換したりといったことが実現しているのは、これまでの過程も含めて、明らかに情報システムが大きく進化したことに他ならない。
最先端の技術や仕組みを追いかけてきた立場から考えると、これまでにいろいろなキーワードがこの業界で取りざたされてきた。その中には、単なる「流行」として消えていったものもあり、情報システムに「進化」をもたらしたものもある。
世の中に存在している常識は、過去を振り返って見ると意外にとんでもない間違いだったりすることも沢山ある。この連載では、オープンソースを始め話題となっている様々な常識に対して敢えて疑問を呈し、「進化」なのか「流行」なのか、仮説をたて、歴史を振返りながら理論武装して実証していく。こんなトライが新たな方向性の見極めの一助となり、少しでも情報システムの本質に迫ることができれば幸いと考えている。
オープンソースと言うと、すぐにコミュニティやボランティアが思い浮かび、ビジネスとは関係ないことだと考える人が少なくないことであろう。しかし、日本政府においてもオープンソース採用のニュースが流れ、ＩＢＭを始めとするコンピュータメーカーが挙ってＬｉｎｕｘの本格展開を表明してくると、これは情報処理業界における一つの大きな変化であることと読者も察しているに違いない。
１９９８年に初めてオープンソースソフトウェアという呼称が使用され、それまでのフリーソフトウェアがビジネスを否定した自由であったのに対し、一定の条件のもとにビジネスでの利用を許容することとなった。
１９９０年代中ごろから、Ｗｅｂの急激な発達は、あらゆる企業がホームページを作成して公開することを強要し、ｅビジネスと称してインターネット上での商品売買や情報提供などに広がり、多数の企業にルーターやＵＮＩＸサーバーなどの多大な情報化投資を迫ることとなる。
Ｌｉｎｕｘとａｐａｃｈｅなどの組合せによるＷｅｂサーバーは、フリーソフトウェアと言われていたころから、これらの情報化投資削減に寄与し、草の根的に大きく広がっていく。そして、オープンソースソフトウェアへの変更により、Ｌｉｎｕｘサポートを始めとするさまざまなビジネスが出現してくることになる。
ただし、Ｗｅｂという新しい仕組みの中だけのビジネスは、大手企業の過剰な反応による参入などで、ＩＴバブルという名の元に低迷していった。これまでのＷｅｂビジネスのリーダーであった米国経済の低迷にも影響を受け、Ｌｉｎｕｘ企業にもビジネスの限界が見え始めて、１９９９年１２月に、ナスダックへのＩＰＯで初値最高価格を記録したＶＡＬｉｎｕｘ社は、既に社名からＬｉｎｕｘの文字を取り去りＬｉｎｕｘ企業ではなくなっている。日本においても、以前はＬｉｎｕｘを売り物とするベンチャー企業がいくつも誕生したが、企業情報システムのビジネスにフォーカスしていない企業は淘汰の波に晒され、コンピュータ・メーカーの参入の中、影が薄くなってきている。
ところが最近、オープンソース・ビジネスは再び元気を取り戻してきた。その理由として、先ずは前述の通り、各国政府での積極的採用の原動力となった情報漏洩に関するセキュリティ対策の問題である。ブラックボックス化されたＯＳのもとでは、大事な情報が外部に漏洩させてしまうコードが入っていても判らないので、オープンソースを採用することにより、このリスクを避けようとするものである。
もうひとつの元気な理由は、経済環境低迷のもと、政府や企業の情報処理システムに対する投資を削減できることである。
オープンソースによる情報化投資削減は、エンタープライズＬｉｎｕｘと呼ばれ、既存のメインフレームやトラディショナルでレガシーなＵＮＩＸ（米国ではこういう呼び方もある）との一時的共存やリプレースなどにより、従来の情報化投資を３０％から０％まで削減しようというものである。
また、外食産業のニユートーキヨーが１９９９年１０月に発表した受発注システム「セルベッサ」のオープンソース化は、その後、ＷＤＩ（インタリアン・レストランのカプリチョーザなどを運営）やサントリー系のダイナックなどに広がり、業務系アプリケーションにおいても、オープンソース化する意義が高いことを証明した。この業務系オープンソースの広がりは、今年２月に早稲田大学が大学事務システムのオープンソース化を発表した様に、大学や自治体など公共性の高い分野へも普及しており、従来のシステム構築のための投資を考え直す上でも、大きな意味を持つことになる。
この様に、企業の情報システムと非常に関係が深いところでの、オープンソース活用が始まってきたのである。
オープンソース・ビジネスは第２世代へと突入していくことになる。